みなさんは、競艇にも税金が発生するということを知っていましたか？
公営ギャンブルのひとつとして知られている競艇ですが、競艇とは6艇のボートで争われる水上のレースです。
競馬や競輪と違い競艇は6艇しかボートが出走しないため、予想が的中する確率は1/6となり、公営ギャンブルの中でも1番的中率が高い競技だと言われています。
それが理由でここ数年で競艇人気は右肩上がりで上昇しており、テレビCMでも競艇の宣伝が流れているほどです。
最近競艇を始めたという人も多く、そのような競艇初心者の人たちはもちろん、実は長年競艇を愛している競艇ファンの人の中にも『競艇には税金がかかる』という事実を知らないという人がたくさんいます。
噂によると「競艇予想をしている人の8割は税金が発生することを知らない」とまで言われているのです。
そこで本記事では、最近競艇を始めたという人や、前から競艇をしているけど税金のことを詳しく知らないという人のために、競艇でかかる税金の種類や計算方法、支払い方などを詳しく紹介していきます。
競艇の税金の計算方法について詳しく知りたいと考えている人は、ぜひチェックしてみてください。
競艇が全然稼げなくて悩んではいませんか？
▼【毎日365日】競艇予想の買い目がなんと今なら無料で貰える優良競艇予想サイトTOP3！
目次
競艇にも税金はかかる！
はじめに、競艇の税金の仕組みについて紹介していきます。
冒頭でも紹介したように、競艇にも税金が発生するため、競艇を楽しむ人は税金の知識をつけておかなくてはなりません。
以下では、競艇で発生する税金について、覚えておいておきたいポイントを3つ紹介していきます。
- 競艇の払戻金には所得税がかかる
- 50万円以上が課税対象となる
- 課税対象となった場合、確定申告が必要となる
以下ではひとつずつ詳しく紹介していきます。
競艇の税金の知識があまりない、という人はぜひチェックしてみてください。
競艇の払戻金には所得税がかかる
競艇の払戻金には税金がかかると紹介しましたが、税金といってもいろいろな種類がありますよね。
みなさんが日常生活で支払っている消費税や、定期的に支払う住民税など、たくさんの種類の税金が存在していますが、競艇の払戻金にかかる税金とはいったいどのような税金なのでしょうか。
競艇で稼いだお金は、一時的に得た金銭という分類となり、一時所得というふうに呼ばれます。
- 公営ギャンブル(競艇、競輪、オートレース)の払戻金
- 拾得物の報労金
- 懸賞などの賞金
- 生命保険の満期保険金
一時所得とは、競艇を含む公営ギャンブルの払戻金のほか、上記のようなお金をもらうとき、得るときも一時所得となり、これらは所得税として課税対象となります。
以下の記事では、舟券の税金に関して詳しく紹介しているのでぜひご覧ください。
⇒舟券に税金はかかる？課税対象になるケースや計算方法を詳しく解説！
50万円以上が課税対象となる
所得税の中の一時所得という括りで課税対象となることがわかった競艇の払戻金ですが、実は全てが課税対象となるわけではないのです。
競艇で発生する所得税は、50万円以下であれば納税する必要はありません。
50万円以下の払戻金は特別控除額の対象となるため、もし競艇で予想を当てても、払戻金が50万円以下だった場合は税金を支払う必要はありませんので安心してください。
また、この50万円というのは1度のレースのことではなく、1年間での合計額となるので注意が必要です。
つまり、1年間でいくつかのレースを予想して、その中で予想を的中させ払戻金を得たとしたら、全てを合計した金額が50万円を超えている場合は所得税を支払わなくてはなりません。
1年間の合計額で課税か非課税かが決まるという事実をし習い人が多いため、この機会にぜひ覚えておきましょう。
競艇の払戻金・配当金に関しては、以下の記事で詳しく紹介しているのでぜひご覧ください。
⇒競艇の年間別際高配当はどの位？過去10年分のランキング1位を見よ！
課税対象となった場合、確定申告が必要になる
一時所得という形で所得税として課税対象となる競艇の払戻金ですが、1年で50万円以上の金額に対して課税されるということがわかりました。
つまり、裏を返せば1年間の払戻金の合計額が50万円以下だった場合は、非課税となるため税金を支払う必要がないのです。
競艇の払戻金のすべてが課税対象となるわけではないので、その点は覚えておくと良いでしょう。
しかし、1年間の払戻金の合計額が50万円以上だった場合、税金を支払わなくてはいけませんし、もちろん確定申告を行う必要があります。
確定申告のやり方や、書類作成については国税庁のホームページで詳しく紹介されているので、ぜひチェックしてみてください。
競艇の税金に関しては、以下の記事でも詳しく紹介していますのでぜひチェックしてみてください。
⇒競艇の税金は支払わないとバレる？税金の3つのポイントを紹介
競艇にかかる税金の計算方法！
次に、競艇にかかる税金の計算方法について紹介していきます。
競艇の税金の計算方法が知りたいという人は、ぜひチェックしてみてください。
所得税の計算式
まずは、一時所得による所得税の課税額を求めるための計算式を紹介します。
払戻金-舟券の代金-特別控除額×1/2=一時所得
上記の公式に当てはまる数字を入力していけば、課税対象となる一時所得の金額を調べることができます。
所得税の計算方法をわかりやすく解説！
一時所得の計算式がわかったところで、次に計算方法を順序別に詳しく解説していきます。
自分の支払わなければならない所得税を計算したいと考えている人は、ぜひチェックしてみてください。
| レース日 | 舟券の金額 | あたりorはずれ | 払戻金 |
| 2021年1月 | 20万円 | あたり | 100万円 |
| 2021年3月 | 10万円 | はずれ | 0円 |
| 2021年5月 | 40万円 | あたり | 250万円 |
| 2021年7月 | 3,000円 | はずれ | 0円 |
| 2021年10月 | 10万円 | あたり | 50万円 |
上記の表は、とある競艇ファンの人が2021年の1年間で5つのレースで舟券を購入し、それぞれのレースの舟券の金額、予想の結果、払戻金をまとめたものです。
この人の1年間の結果を、上記の公式に当てはめれば所得税の課税額がいくらなのかわかるのですが、その際の手順は以下の通りです。
- 【STEP1】払戻金を確認
- 【STEP2】舟券の代金を確認
- 【STEP3】特別控除額を確認
- 【STEP4】公式に数字を当てはめる
以下では、それぞれのステップでの注意点などを詳しく紹介していきますのでチェックしてみてください。
【STEP1】払戻金を確認
まずは課税対象となる元となっている、払戻金がいくらなのかについて確認を行いましょう。
ここで注意したいのが、1回の払戻金を確認するのではなく、1年間通していくらだったか、を確認するということです。
みなさんがやってしまいがちなミスが、1回あたりでいくらだった、という計算や覚え方をしているのですが、1年間を通して予想したレースで得た払戻金の合計額になるため、必ず覚えておきましょう。
【STEP2】舟券の代金を確認
次に、舟券の代金を確認しましょう。
ここでいう舟券の代金とは、1年間で購入した舟券の合計額ではなく、払戻金が発生したレースのみの舟券の合計額となります。
つまり、ハズレの舟券は代金の合計には含まれないということになります。
舟券の代金が高くなればなるほど課税される税金が低くなるため、全ての舟券の合計額を計上してしまいがちですが、払戻金が発生したレースのみの舟券の合計額となるため注意が必要です。
【STEP3】特別控除額を確認
払戻金、舟券の合計額を計算し終わったら、最後に特別控除額を確認しましょう。
競艇を含む公営ギャンブルでは、特別控除額が50万円に設定されています。
そのため、公式に当てはめる特別控除額は50万円で変わらないため覚えておきましょう。
【STEP4】公式に数字を当てはめる
全ての数字が出揃ったら、最後に公式に数字を当てはめてみましょう。
上記の表のとある競艇ファンの人の例で計算してみると、各項目の数字は以下の通りです。
- 払戻金⇒100万円(2021年1月分)+250万円(2021年5月分)+50万円(2021年10月分)=400万円
- 舟券⇒20万円(2021年1月分)+40万円(2021年5月分)+10万円(2021年10月分)⇒70万円
- 特別控除額⇒50万円
各項目を公式に当てはめると、以下のような公式となります。
400万円(払戻金)-70万円(舟券)-50万円(特別控除額)×1/2=180万円(一時所得)
この人の一時所得は180万円であるという結果になりました。
ここで注意したい点が、所得税は180万円に対して課税されるわけではないという点です。
実は、所得税とはその対象となる人の全ての収入の金額から割り出されるものであるため、その人の年収に180万円を加えた金額に対して課税されるという仕組みになっています。
その人の年収が500万円だった場合、500万円+180万円=680万円となり、680万円に対して課税されるということになります。
ここで重要なのが、680万円に対してどのくらい課税されるのか、という点ですが、こちらは住んでいる都道府県などによっても税率が変わりますので、どのくらいの税率がかかるのかは調べておくと良いでしょう。
税金の支払い方を詳しく紹介
最後に、競艇でかかった税金は具体的にどのように支払ったら良いのかについて紹介していきます。
- 1.払戻金・舟券の代金をチェックしメモを取る
- 2.一時所得金を計算する
- 3.確定申告を行なう
以下では、ひとつずつ詳しく紹介していきますので、ぜひチェックしてみてください。
1.払戻金・舟券の代金をチェックしてメモを取る
上記の計算方法を見ていただければわかる通り、税金を計算するには払戻金や舟券の合計額が必要となります。
1年が終わったタイミングで計算しても良いのですが、複数回にわたって競艇予想を行なっていた場合、計算ミスをしてしまうこともあります。
そのため、毎レースごとにいくら使っていくら勝ったのかをメモしておき、1年が終わったタイミングでまとめて計算することをおすすめします。
2.一時所得金を計算する
払戻金や舟券の代金をまとめたら、公式に数字を当てはめて一時所得金の計算を行います。
間違えのないように何回か計算して、50万円を超える場合は次の3番に進みましょう。
一時所得金が50万円を下回っている場合は、申請する必要はありません。
3.確定申告を行なう
一時所得金が50万円を超えた場合は、確定申告を行なう必要があります。
確定申告は毎年2月16日〜3月15日までに行なわなければいけないため、期限内に必ず申請をするようにしましょう。
まとめ
競艇でかかる税金の種類や計算方法、支払い方などを詳しく紹介しました。
一見難しそうに感じる競艇の税金の計算方法ですが、こうしてわかりやすく解説を見ると、競艇初心者の人やお金の計算が苦手な人でも問題なく行なえるはずです。
放っておくと罰せられたり、最悪のケースではバレて脱税となってしまったりする場合も考えられるため、支払いの必要があるという人は確定申告を行なうようにしましょう。
競艇の税金の計算方法が気になるという人は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。
競艇が全然稼げなくて悩んではいませんか？
▼【毎日365日】競艇予想の買い目がなんと今なら無料で貰える優良競艇予想サイトTOP3！
